第一部　第１章  ロビンソン･クルーソー

　まず、ロビンソン・クルーソーの物語から始めよう。この物語が、２００年以上にわたって各世代に愛読されているのは、冒険小説として面白いばかりではなく、近代的人間の資質とされる「経済人（ホモ･エコノミクス）」または「経営者」としてのみごとな描写ゆえであろう。最初は悲惨な境遇にあって嘆き悲しむわけであるが、境遇に「簿記」の考えをあてはめてみて、結局は「良い点」に分があると判断し、経済人として立ち上がるのである。経済人または経営者と簿記は、密接不可分の関係にある。簿記の発明がなかったら、現代のように高度な文明にいたらなかっただろうという者もいる。まず、この辺りから始めてみよう。

 岩井克人氏の「資本主義を語る」（講談社１９９４）は、資本主義の根底に流れるものは、「差異」であると喝破している。｢利潤とは創造された差異｣であるという。
 なるほど、人間とは差異を永遠に作りつづける動物であろう。差異を作りつづけることが資本主義の原動力であろう。資本主義の対岸は社会主義である。社会主義は計画経済を前提としたまことに愛他的な社会であり、資本主義的な差異を前提とした社会とは正反対である。しかし、ソ連社会主義の内部崩壊によって、われわれは未来へのオプションの一つを失った。ソ連社会主義の崩壊によって、その理想とする愛他的な人間そのものが否定されたということになるから、やはり人間は何よりも自分の利害得失を追求し、自分の欲望に忠実な存在ということになる。
 「社会主義の崩壊は必ずしも資本主義の勝利を意味しない。そもそも資本主義に問題があり、その解決策として社会主義が登場したのであった。しかし、社会主義に将来展望のないことがわかり、資本主義の先行き不安感はいっそう深まっている。」（１９９４年６月１０日アエラムック「経済学がわかる」川勝平太『経済学の巨人たち』）
　「社会主義というユートピアあるいは『口実』が力を失ったいま、いったい資本主義をどのように批判できるのだろうか。それともどのように擁護できるのだろうか。結局、マルクス主義者は、社会主義を口実にして資本主義批判を行っていたのであり、一方、近代経済学者たちは、社会主義に対して資本主義を擁護していたのである。とすれば、社会主義という『敵』が力を失ったいま、資本主義を擁護するといってもあまりアピールするものではなくなってきている」（１９９３ 講談社現代新書 佐伯啓思 『「欲望」と資本主義』 ）    ところで、氏は｢人間の原形｣として、｢ロビンソン・クルーソー｣と平家物語の「俊寛」を対比させている。
 ロビンソン・クルーソーの物語は、船が難破して無人島に流れ着いたロビンソンが、計画的かつ勤勉に、自力で畑を作り一人で生活して行く。つまり、自分で自分をコントロールして合理的に行動できる人間の代表として描かれているという。
 対して、平家物語の俊寛は、平氏討伐を企てた謀議が発覚し、平清盛によって鬼界ケ島（鹿児島県三島村の硫黄島）に流され、ただ「故郷恋しや」と嘆き悲しみ、やがて流された三人のうち二人が赦免されて都に帰ると、一人だけ残された俊寛はやがて悲嘆のうちに死ぬというもので、共同体から離れてしまえばすべてを失い、人間自体も崩壊してしまう存在として描かれているという。
 つまり、ロビンソンを近代的な人間の基本的類型として、また、俊寛を非近代的人間の類型として対比させ、「これらの物語はいずれも、裏返しの形で『人間』とは本来どのようなものであるかを示している」という。
 俊寛とロビンソンについては、大塚久雄著「社会科学の方法」（１９６６岩波新書）でも同様に対比させている。
 「デフォウは、当時のイギリスの中産生産者層の生活様式を実によく知っている人でした。だからこそ、それをモデルにして、たとえば俊寛が鬼界ケ島に流されて故郷の空をしのんで嘆き悲しむというような形ではなくて、ああいう逞しい生活建設の物語を描くことができたのでしょう。ただ、そこでは、特有なユートピア化がおこなわれてはおりますけれども」
 　さて、絶海の孤島に漂着したロビンソンは、最初は自分の置かれている立場に対し悲観するわけであるが、やがて理性的な状況判断を下す。
 「すると、そのとき理性がいわば全然逆な立場から私にむかって説くのであった。“お前がみじめな境遇にあることはいかにも事実だ。しかし、考えてみるがよい。いったいほかの乗組員たちは今どこにいるのか。ボートに乗ったのはお前たち十一名ではなかったのか。その十人、今どこにいるのか。なぜその十人が助かり、お前が死ぬということにはならなかったのか。なぜお前だけが選ばれたのか。ここにいるほうがよいのか、それともあそこのほうがよいというのか。”………どんな悪いことでもその中に含まれている良いことを除外して考えてはいけない。………しだいに私は自分の理性の力をかりて暗鬱な気持ちをおさえることができるようになるにつれ、できるだけ我が身を慰め、良い点と悪い点を並べてみて、へたするともっと悪い場合もありうることを知るよすがにしようと思った」（ １９６７岩波文庫   「ロビンソン・クルーソー」）
　ロビンソン・クルーソーの物語が、２００年以上にわたって各世代に愛読されてきたのは、その冒険的好奇心のみならず、近代的人間の性格である「経済人」のみごとな描写ゆえであろう。
　「ロビンソン的人間類型は近代イギリスにおいて、まずマニュファクチャーを土台とした初期の資本主義を生みだし、ついで、１６８８年の名誉革命を画期とする政治的変革、つまり産業国家の成立を介して近代的な産業経営の利害を全面的に掩護する重商主義政策を実施させ、ついに、１７６０年代以降の産業革命では、産業経営の形態をマニュファクチャーから機械を根幹とする工場制度へと押し進めて、資本主義の社会体制を確立させた。つまり、歴史上資本主義の自主的な発展を終始押し進めるという意義をもった。そう言えるだろうと思います。実は、大ざっぱに言えば、マックス・ヴェーバーはそういう点からして、ロビンソン的人間類型の行動を内面から押し進める動機づけ、それを『資本主義の精神』とよんだのでした」（岩波新書 １９７７ 大塚久雄「社会科学における人間」）
　このロビンソンに見る経済人としての第一歩は、「簿記」の考え方を自分の境遇にあてはめてみることから始まる。
　「私は公平に、簿記でいう貸方と借方といった具合に、自分が恵まれている有利な点と苦しんでいる不利な点とを次のように対照してみた。（１９６７岩波文庫「ロビンソン・クルーソー」）

そして、ロビンソンはこの対照表で現状を明らかにし、絶望の淵にあっても希望を見出し、営々と自分の生活を切り拓いていくのである。
　ダニエル・デフォー（1660〜1731）によって描かれたロビンソン・クルーソーは、近代的人間類型の理念型であるとされてきた。
　いつの時代にあっても、希望を見出す原点は現状の認識である。この現状認識に必要な思考の道具は、簿記の考え方である。
　無理にこじつけてはいない。ドイツの生んだ世界的文豪であるゲーテは、「ヴィルヘルム・マイストルの徒弟時代」の中で「複式簿記は人智の産んだ最も立派な発明の一つである」といっているように、簿記は人類の智恵なのである。
　ロビンソン・クルーソーは1719年に書かれている。この時代は、ちょうどイギリスの商業革命の時代であり、１７世紀から１８世紀にかけて、いわゆる南海景気に沸き、株式会社が出現し、さらにこの株式会社の出現によって簿記から会計理論が誕生する時期であり、会計史的に非常に重要な時代である。
　株式会社の誕生によって、複式簿記に期間計算の概念が接ぎ木され、会計理論が誕生する。簿記と会計というときに、簿記は会計の子分みたいに考えられているが、会計史的にはまったく逆なのである。簿記は会計の親である。
　また、株式会社の大規模化は、それに関係する人々の増大を招き、法的に整備されていく。すなわち、「1673年フランス商事王令」に端を発する「商法」、1929年の大恐慌が引き金となって整備された「証券取引法」である。
　これら法の制定の背景には人間の欲望、特に金銭欲がうごめいている。株式会社という社会制度のうまみだけを利用した社会的混乱が、経済法を作ってきた。ほとんどの経済法の制定・改正の裏には、社会的な矛盾・対立・事件が存在している。
　ロビンソンは、自分は絶海の孤島で一人さみしく生きていかなければならない（借方）、しかし自分は溺死を免れ、しかも食べ物もあり餓死するということもない（貸方）と、心の中にバランス・シートを作り上げ、結局、人はどんな境遇にあっても、心のもちようで、貸方の方が多くなると結論する。　 「要するに、この世のなかでまたとないと思われるほど痛ましい境涯にあっても、そこには多かれ少なかれ感謝に値するなにものかがあるということを、私の対照表は明らかに示していた。世界じゅうで最悪の悲境に苦しんだ者として、私が人々にいいたいことは、どんな悲境にあってもそこにはわれわれの心を励ましてくれるなにかがあるということ、良いことと悪いこととの貸借勘定ではけっきょく貸し方のほうに歩があるということ、これである。」（１９６７岩波文庫「ロビンソン・クルーソー」）
　ロビンソン・クルーソーの物語が、単なる冒険小説としてではなく、孤島での生活が全体としてあたかも一つの経営であるかのように、簿記を付け、損益計算をやって、着実に生活を建設していくという、合理的に行動する近代的経済人、経営者として捉えられるのである。
　「ロビンソン・クルーソーはいったいどういうタイプの行動様式をする人間、つまり、どういう人間類型として描き出されているか、という点を考えてみますと、それはあきらかに、きわめて合理的に行動する人間であります。現実的な計画を立て、それに従って合理的に行動する、そして経済的余剰を最大にするばかりか、再生産の規模をますます大きくしていこうという方向に向かって、合理的に行動する人間であります。イチかバチかのアドヴェンチャラー式の冒険で、僥倖を目あてに行動するようなタイプの人間ではない。綿密な計画をたてて将来を合理的に予測しながら行動する人間、まさに経営者であります。」（１９６６岩波新書  大塚久雄「社会科学の方法」）
　「ある意味では資本主義的企業そのものが科学的な経営である。複式簿記の採用は科学的経営の第一歩であったといえる」（１９５０ 春秋社 木村元一著「ゾンバルト 近代資本主義」）

【補足　資本主義の長期停滞論】

　資本主義の発達にともなって会計学は進化してきた。会計学は実学である。決して孤高のものではない。従って、これから来るべき資本主義の行方によって、例えば情報化社会とか、国際化社会、はたまた老齢化社会などの到来に伴い自らを変化させなければならない。事実、国際的な経済活動の進展に伴って、国際会計基準の導入が予定され、従来の取得原価主義会計の修正が迫られている。
　現在、地球的規模で、経済すなわち資本主義経済が激動している。特に日本経済の行方が世界の注目を集めている。果たして、これからの資本主義経済はいかがなものになるのであろうか。資本主義経済の行方は、多くの高名な経済学者によって長期停滞に向かうことが占われている。すなわち「資本主義経済長期停滞論」である。
　経済学者の巨人といわれるのは、スミス、マルクス、ケインズ、シュンペーターであろう。スミスは経済学の祖であり、古典派の元祖であるが、現代的観点（すなわち、資本主義の持つ持病、バブル崩壊に伴う経済の停滞や失業問題が悪化している現代を論ずる場合に）からすれば、外しても差し支えないだろう。
　マルクス、ケインズ、シュンペーターの経済学の３巨人は、資本主義経済の崩壊・停滞論を展開している。
　マルクスは、資本主義の「必然崩壊論」を展開した。マルクスの理論は、労働価値説に始まり、剰余価値論、蓄積理論、資本集中論、大衆窮乏化論、産業予備軍の理論、恐慌理論、さらには帝国主義論にいたる理論体系であるが、端的にいうと資本主義の高度化につれて利潤率の低下、生産性の低下をもたらし、その結果、産業予備軍すなわち失業問題が発生する。そして、階級闘争が激化し、資本主義体制そのものが崩壊にいたるというものである。マルクス主義の基盤は、社会をブルジョア階級、プロレタリア階級など生産関係の中での支配階級と被支配階級の対立という政治的観点からとらえ、歴史を階級闘争の過程とみなすイデオロギーである。しかし、現代社会では、労働者階級という階級意識が高度成長によって空洞化したことや、１９９０年のソ連・東欧社会主義経済圏が解体したことによって、マルクス経済学の基盤は消滅したのである。
　ケインズの理論は、「行きづまり論」又は「投資機会消滅理論」である。つまり、ある程度豊かになった先進資本主義国は、欲望が飽和し、消費があまり伸びず、人々はむしろお金を貯蓄に回すようになる。一方、技術的改良も枯渇し、投資機会も消滅の方向に向かう。その結果、政府による適切な景気刺激策がなければ、経済は常に長期停滞に向かうというものである。ケインズの理論は、古典派にはなかった有効需要（effective demand）という考え方をもって、有効需要がすべての労働者を雇用するに十分な大きさがないときに、失業は発生するとした。そして、この考え方をもって実行したのが１９３０年代のニューディール政策である。ニューディール政策は、ＴＶＡ（テネシー峡谷事業局法による他目的ダムの建設）や軍拡などの政府投資で有効需要を増やし、大恐慌による失業問題を解決しようとしたのである。「不況期には赤字財政」という政策は、まさにこのケインズの考え方である。　（表面上は、ニューディール政策が大恐慌を救ったようになっているが、今日の経済学者の間で定説となっているように、ニューディール政策はアメリカ経済のそれ以上の悪化を食い止める役割を果たしたかもしれないが、総需要政策としては役に立たなかったものとされている。つまり、有効需要が小さすぎたのである。実際にアメリカが大不況から抜け出したのは、１９４１年の日本軍のパール・ハーバーへの奇襲を行った以降のことである。第二次世界大戦の勃発によって、軍需品の巨大な需要が生じ、自国の軍需品だけでなく、イギリスやソ連のための軍需品需要がアメリカ経済に殺到し、有効需要が巨大になったためである。大戦中のアメリカ経済は、まさに有効需要の原理の実証実験の場でもあったのである。）
　近代経済学の旗頭であるケインズ経済学は、戦後経済を著しく特徴づけたインフレーションの前に厳しい批判にさらされた。つまり、ケインズ理論によれば、完全雇用に達しない限り、物価上昇は起きないはずであった。しかし、戦後経済では、失業があるのに物価上昇が進行していたのである。６０年代後半のアメリカにおいて、ジョンソン政権下でヴェトナム戦争が泥沼化し、インフレが加速するにつれて、ケインズ経済学に対しての批判が有力となり、フリードマン等によって反ケインズ学説が展開された。
　「ケインズを葬ったのはアメリカだけではなかった。ヨーロッパでも、フランスのシラクが７５年に、ドイツのシュミットが７８年に行った消費による景気促進の政策は失敗に終わった。この失敗から得た教訓は、それまで強く定着していた意見に反するものであった。大学で教えられていたのとは逆に、実際、失業とインフレは両立するらしいのだ。かのフィリップスの曲線は、今まで聞いたことのない野蛮な名前の新たな経済病の前にはもう使えないのだ。その病いはあちこちに蔓延していた。スタグフレーションである」（１９９２　竹内書店新社　ミシェル・アルベール「資本主義対資本主義」）
　シュンペーターは、マルクス経済学のもつ壮大な歴史哲学と近代経済学のもつ緻密な分析用具を兼ね備えた孤高の経済学者とされ、シュンペーターへの接近が最近の世界的な傾向にある。
　シュンペーターもやはり先進諸国は衰退してゆくと考えている。シュンペーターにとって、資本主義は経済発展の過程であり、この基本的推進力（資本主義のエンジン）は、企業者である。企業者は、果敢な冒険的精神を発揮し、内部からたえず経済過程を革命化し、古きものを破壊し新しきものを創造する、この「創造的破壊」の過程こそ資本主義の推進力、エンジンである。ところが、資本主義の発達とともに、自らが崩壊要因を持つようになる。それは、企業の官僚主義的な肥大により、資本主義の意欲（エトス）を喪失するからである。革新の意欲を失った資本主義は、やはり停滞に向かう。この「資本主義は成功する。だが成功するがゆえに没落する」という考えを「シュンペーターのテーゼ」という。
　以上が経済学３巨人の長期停滞論の骨子であるが、ハーバード大学名誉教授Ｊ・Ｋ・ガルブレイスは、シュンペーターの学説を援用し、最近の激動する世界経済、とりわけ日本の不況対策に対して次のように警告している。（１９９８．１０．９ 日本経済新聞）。
　「バブルの生成・崩壊は市場経済には付き物であり、資本主義はその反復の歴史である。バブルの崩壊・処理は無謀な投機の主体をあぶりだし、淘汰する点で『創造的破壊』であり、不可避だが正常な調整過程である」
　無謀にも投機ブームを招きバブルを膨張させた経済主体を救済することは無用であり、むしろ避けるべきことであると主張する。ところが、実態は経済危機を招いた張本人が最初に救われ、そのツケがおよそ罪のない従業員や一般国民にまわされているという。
　「投機ブームとその崩壊の歴史は最近始まったわけではなく、数百年前にさかのぼる。１６３７年のオランダにおけるチューリップ価格暴落、１８世紀初頭の英国での南海会社やパリのジョン・ロー投機事件、１９世紀米国での一連の投機ブーム、１９２９年の株価大暴落など、連綿と続いてきたのである。強調しておきたいのは、こうした出来事が異常なことではなく、すべて通常の経済現象の一部である、ということだ。ここ数年のバブルも例外ではない。バブル崩壊は、経済の調整が進展する過程であるととらえるべきである。それは、著名なオーストリア系米国人経済学者Ｊ・シュンペーターが『創造的破壊』と呼んだものである。これにより経済システムのなかで無謀、無能な組織や個人があぶり出され、淘汰される。投機家や常軌を逸した金融機関、放漫経営をした事業会社はすべて排除されるのである。排除されるものにとっては痛みを伴うが、それは必要な調整過程であり、事実経済にはプラスである。見識のない者に正常な感覚を取り戻させる必要もある」
　従って、ガルブレイスは、シュンペーターの資本主義のエトスが「創造的破壊の過程」であることを援用し、老齢化し停滞した企業は革新の波に乗る新参者に取って代わられるものであり、破綻した企業を救うべきでないといっているのである。
　政府の役割は、破綻した企業を救済することではなく、非難されるいわれのない国民の所得や雇用、福祉を改善・向上させることが重要であり、所得を消費に向かわせ、購買力を持続させるよう政策的に支援すべきこと主張している。